◇軍事史学会の概要

1 目的
本学会は軍事史に関する学術的研究を行い、その成果の普及を図り、もって学術文化の発展に寄与するとともに会員の研究活動を助成することを目的としています。

2 事業
本学会の目的を達成するため、下記の事業を行っています。
(1)機関誌『軍事史学』の発行(年4回)
(2)軍事史関係図書の刊行
(3)年次大会(総会、研究発表等)の開催(年1回)
(4)定例研究会(東京と大阪または名古屋で各年3〜4回)
(5)国際軍事史学会との研究交流(国際大会への参加及び研究発表)
(6)学術研究奨励賞の授与(優秀論文に対する表彰及び賞金の授与)
(7)その他(史跡研修等)

3 主な活動
(1)軍事史学会大会
  内容:著名な講師による講演
     会員による研究発表及び地方史の研究発表
     軍事史にゆかりのある史跡研修
     会員相互の親睦
  時期:5月〜6月を基準に実施します。
  場所:東京と地方を交互に実施します。
  案内:機関誌『軍事史学』に掲載するほか、各会員に案内状を送付します。
(2)定例研究会
  内容:研究テーマに応じた講師または会員による研究発表、または軍事関係史跡の現地研究。
     講師は外国人を含めた専門分野の研究者や戦争・戦闘等の体験者に依頼。
  時期:年3〜4回を基準に実施します。
  案内:各会員に案内状を送付します。
(3)国際軍事史学会への参加
  内容:毎年メンバー国の持ちまわりで開催される大会への参加及び研究発表
  案内:機関誌『軍事史学』に掲載します。

 軍事史学会の沿革

わが国において軍事史研究を目的に設立された最初の学会は、昭和11年(1936年)4月18日に創設された「軍事史学会」であります。当時の高名な歴史学者や陸海軍の軍人が中心となって設立されたこの学会は、軍事史の各分野にわたる幅広い研究の成果を機関誌『軍事史研究』に発表して、軍事史学の発展に大きな貢献を致しました。機関誌『軍事史研究』は、昭和11年4月から18年春まで隔月に年6回刊行されましたが、20年8月の終戦によって学会は解散の止むなきに至りました。戦後は、軍事に関する問題は学術研究の分野も含めて忌避される風潮が強く、独立回復後も軍事史研究の学会が設立できない状態が続きました。昭和37年(1962年)このような異常な状態を憂慮する人々によって「国防史学会」が設立され、機関誌『国防史学』(39年春『軍事史研究』に改称)を刊行致しましたが、昭和40年(1965年)3月、軍事史のより活発な研究活動を行うため発展的に解散し、新たに「軍事史学会」を設立して今日に至っております。

本学会の機関誌『軍事史学』は、同年5月に創刊号を発行して以来、着実に号を重ねて平成22年には通巻180号を数えました。そして本学会の着実な研究活動は国内外に広く認められ、平成2年には学術会議登録団体となり、同年3月刊行の百年記念特集号『第二次世界大戦−−発生と拡大−−』と平成9年12月刊行の『日中戦争の諸相』は吉田茂国際基金より吉田賞を受賞致しました。

本学会の特色は、軍事史研究を通じた積極的な国際交流で、「国際軍事史学会」に加盟して毎年1〜2回開催される国際大会には必ず参加しています。そして、国際大会における優れた研究発表やわが国の軍事史研究の動向を紹介する『国際軍事史学会年報日本版』を海外26ヶ国の関係学会に送付した実績によって高い評価を受けています。それだけに期待も大きく国際大会の開催等、アジアを代表する学会としての責任を果たすことを強く要望されています。


 役員

  会長 理事 監事
   黒沢 文貴  相澤  淳  葛原 和三
 淺川 道夫  白石 博司
副会長  荒川 憲一
   庄司 潤一郎  和泉 洋一郎 事務局長
   波多野 澄雄  稲葉 千晴   源田 孝
   河合 利修
   河野  仁 特別顧問
     喜多 義人  中曾根 康弘
 源田  孝
     小菅 信子
     柴田 紳一 顧問
     根無 喜一  伊藤 隆
     広野 好彦  高橋 久志
     横山 久幸  戸部 良一
     吉本 隆昭  原   剛
     平間 洋一
    参与
     永江 太郎
 中山 隆志
 太田 弘毅
 
(平成28年6月現在)

 会員と資格

  正会員  − 本会の目的に賛成し、所定の会費を納めた者
  特別会員 − 本会の発展に寄与し、理事会が推薦した者
  賛助会員 − 本会の目的に賛同し、本会の事業を援助する個人又は法人
  奨励会員 − 学生等で軍事史学の研究奨励のため、理事会が承認し所定の年会費を納めた者

 会費
  正会員  − 年額1万円
(15万円を納入頂ければ終身会員としての資格を取得出来ます。)
  奨励会員 − 年額5千円

  賛助会員 − 個人年額一口2万円
           法人年額一口5万円以上


 会則

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