◇機関誌『軍事史学』について
機関誌『軍事史学』 （Ｔhe Journal of Military History）
軍事史学会は発足以来、機関誌『軍事史学』（ISSN 0386-8877）を年４回発行して参りました。
機関誌は創刊から第３巻第４号通巻１２号までの発行が甲陽書房（１９６５年５月から１９６８年２月）、第４巻第１号から第６巻第４号（１９６８年５月から１９７１年２月）までの発行が軍事研究社、第７巻第１号から第２３巻第１号（１９７１年６月から１９８７年２月）までが発行所・並木書房、発売所・原書房と変遷しました。第２３巻第２号（１９８７年１０月）から神田錦町の錦正社に発行所が移っております。
本誌は学会会員のみに配布されますが、毎号若干部数が神田神保町の書泉グランデ、および八重洲ブックセンターで店頭売りされています。また書籍扱いで錦正社に注文することも可能です。
編集方針
日本をはじめとする古今東西の軍事史を対象として、政治・外交・経済・思想・国際関係など幅広い視点から編集を行い、「論文」のみならず「書評」「文献紹介」「私家版情報コーナー」などを設けて、会員の研究上有益と思われる情報を提供するよう留意しています。
また、専門家や研究者の知的関心を満たすだけでなく、幅広い一般の読者層、特に次世代を担う若い読者のニーズにあった啓蒙的で親しみやすい内容を心がけています。
また『日中戦争の諸相』や『再考・満州事変』のような特集号の編集をめざしております。
記事の内容
「学術論文」
「研究ノート」
新たな史料を紹介する「史料紹介」
戦争体験者などによる「戦史史話」
軍事史に関する新刊書の「書評」・「文献紹介」
「軍事史関係史料館探訪」
「戦跡探訪」
「年次大会」、「定例研究会」、「国際軍事史学会」の概要報告
最近の特集号
「ノモンハン事件」平成９年
「古代ギリシア軍事史研究の現段階」平成９年
「日中戦争の諸相」平成９年
「日本における内乱--古代から近代まで--」平成１０年
「戦争と経済」平成１１年
「朝鮮戦争」平成１２年
「安全保障と戦後構想」平成１２年
「二〇世紀の戦争」平成１３年
「古代ローマ軍事史研究の最前線」平成１３年
「再考・満州事変」平成１３年
「幕末維新軍事史」 平成１４年
「元寇」 平成１５年
「日本国土防衛史」 平成１５年
投稿規定の改正に関する説明とお願い
平成１６年３月 軍事史学会編集委員会
このたび投稿要領を一部改正いたしましたので、その趣旨を説明し、会員の皆様のご協力を得たいと存じます。今回の改正の主要な点は、「論文」「研究ノート」の分量を、本文、図表等、注を含めて、四〇〇字詰原稿用紙五〇枚以内、あるいは二〇〇〇〇字以内としたことにあります。従来は四〇枚（一六〇〇〇字以内）を限度としておりましたが、これでは論旨を充分に展開するには短かすぎるので、もっと制限を緩和してほしいとのご要望が数多く寄せられました。今回制限を緩和したことにより、会員の皆様から、より充実した論考を寄稿していただけるものと期待しております。
また、書評につきましても新たにルールを定め、まず編集委員会で書評に取り上げるべき図書を選定し、その上で会員の中で最も適任と思われる方に書評執筆を依頼する、という手続きを取ることになりました。会員の皆様におかれましては、編集委員会から書評執筆のお願いを申し上げた際には、是非ご快諾下さいますようお願い申し上げます。なお、会員の皆様から、書評に取り上げるべき図書をご推薦いただいた場合には、編集委員会で検討した上で、適任者に執筆を依頼することにいたします。
今回の改正のねらいは、あくまで、会員の皆様が論文を執筆しやすくなるよう制限を緩和することによって、皆様のご研鑚の成果であるすぐれた論考を積極的に投稿していただき、本学会誌の発展と学会の活性化を図ることにあります。また、書評の充実によって、軍事史関係の研究動向に関するきちんとした情報を会員の皆様に提供することも、今回の改正目的のひとつです。この投稿規定の改正は、次号（第４０巻第１号）から適用することにいたします。
学会誌が学会の活動内容をあらわす「顔」であることは多言を要しません。会員の皆様には、今回の改正の趣旨を充分にご理解いただき、奮って投稿して下さるよう重ねてお願い申し上げます。
なお、錦正社の移転に伴い、平成１６年３月２２日より編集事務局も移転いたします。同日以降、投稿の宛先は下記の新しい住所になります。
〒１６２−００４１
新宿区早稲田鶴巻町５４４−６
錦正社内 軍事史学会事務局
電話 ０３−５２６１−２８９１
ＦＡＸ ０３−５２６１−２８９２
＊新しい投稿規定はここからダウンロードできます。
*PDF形式ファイルの閲覧については、Abobe社のホームページをご参照下さい。
Adobe社<http://www.adobe.co.jp/>